[ 寄る年波で、病院通いする機会が増えてきた。今日も、歯医者さんと町の開業医院に通院してきた。今月になって小生を担当する方は、歯科医なのか歯科技工士なのか分からないが、所謂、イケメン。女性だったら、彼に会うために虫歯になりたい、なんて思うかも。
それんしても、担当してくれる医師の経験や知識、それ以上に人間性、病院環境で、診断の雰囲気や在り方が随分、違うと感じる…。 (05/04/11 記)] これまたラジオで聞きかじった話である。小生の記憶力も理解力も覚束ないので、例によってネットで補強しながら、簡単にメモしておきたい。 それは医療過誤(メディカル・エラー)による事故死の話。 アメリカでは、年間、「毎年少なくとも44,000人のアメリカ人が医療事故で死亡している」という(米国医学研究機構(IOM)の報告による)。昨日の方の話では、統計によっては10万ともいう。 日本は、その半分だとして、年間、二万、数え方によっては5万もいることになる(半分というのは、希望的数字のようだ。というのは、アメリカは医療過誤による事故死を防ぐため、早くから、二十年程前から対策が打たれてきたからだ。 そういった対策の遅れている日本は、それゆえアメリカの半分というのは、できれば半分以下であって欲しいという小生の願いが込められている)。 この数字は(事故)死の数である。ということは、事故はどれほどあるか分からないし、植物人間状態に陥った数が分からない。 直接には関係ないが、植物人間状態ということで、少し、思うことがある。それは交通事故死亡者数が、全体としては警察の発表を見ると減っている傾向にあることの、不思議についてである。 これは小生が前から疑問に思っていることだが、この数字は従来なら死亡事故に至るはずが、車の性能のアップ(エアバックの装備、衝突されても大丈夫なほどの頑丈さ)によるものなのか、あるいは事故件数そのものの減少によるものなのか分からない。 それに、死亡事故といっても事故が発生してから24時間以内の死亡でない限り、死亡事故の統計には算入されない。ということは、医療技術や救急体制の整備により、なんとか24時間は命を持たせるようになったのであって、実際は悲惨な実情(植物人間状態や24時間以上を経ての死亡)が統計の陰に隠れている可能性を推測したくなる。 さて、そもそも医療過誤とは何か。読んで字の如くだが、その中には医者(医療機関)の過失も過失によらない事故も含まれている。 以下、その詳細は下記のサイトを見て欲しい。 先に、希望的観測として日本の医療過誤による死亡者の数をアメリカの半分以下と推測すると書いたが、それには若干の根拠がある。 日本において医療過誤に関心を持たれ始めたのは比較的新しい。医療事故についての報道がそれなりにマスコミを騒がすようになったのは、ほんのここ数年ではなかろうか。カルテも含め情報公開が(極めて限定的にだが)始まったのは近年のことである。患者が医者にカルテの開示を求めるように(一部)なってきたが、そんな意識を持っている患者(消費者)はどれほどいることか。カルテの開示は基本的にアメリカでは実行されている。 また、上掲のサイトでも見られるように、医療過誤について報告制度が(これまた限定的に)始まったのは、数年前からに過ぎない(厚生労働省への報告は2年前からか)。 上掲のサイトを見ると、事故があった場合、「患者への影響レベルの高い医療事故が発生した場合には,まず口頭で所属長へ連絡し,速やかに医療事故報告書を提出する」とある。 が、その前に、「不幸にして事故が発生した場合,患者・家族への影響が最小限になるように,迅速で適切な処置が第一に実施されなければならない.そして,何が起きたか,今後どういうことが起きると予測されるか,そのための処置はどうするか,を十分に説明し,患者の不安を取り除くことが必要である.所属長や病院長への報告はこの処置を済ませてからでよい」とある。 ということは、その意図があったかなかったかは別にして、事故が発生した場合、迅速で適切な処置が第一に実施されなければならないわけだし、「患者・家族への影響が最小限になるように」しないといけないわけで、その段階で、闇から闇に葬られていく可能性があることになる。「患者・家族への影響が最小限になるように」というのは実に微妙な表現だ。 それから、「まず口頭で所属長へ連絡し,速やかに医療事故報告書を提出する」となる。 「まず口頭で所属長へ」というのが微妙だし、ついで病院長になのだ。 いずれにしても提出する医療事故報告書というのは、提出先は院内なのである。 上掲のサイトによると、「現在の医療ではインフォームドコンセント(説明と同意)が極めて重要視されてきている」時代にあって、「残念ながら,最近の医療訴訟は,単なる医療ミスよりも,患者・医療者間のコミュニケーションが不十分なために医療訴訟が起きている事例が少なくない」とあるが、実に穏便なコメントである。 なるほど、その面もなくはないだろうが、実は、まさに医療ミスによるもののほうが実際には多いのではないかと推測されるべきなのではないか。 医療ミスだけではなく、そもそも医療技術や医療知識の不足に由来するものもあると推測される。小生は車の免許を持っているが、3年ないし5年ごとに免許の更新がある。何か違反があると更新は3年になる。その更新の際には、必要最小限の講習を受ける義務がある。 まして医療である。医学医療の世界は日進月歩であることは、素人でも推断できる。新しい治療法は勿論、新しい医療器械の導入、新しい医学の発想(治療医学から予防医学へ)など、漏れ聞くだけでも膨大な量の習得すべき知識がある。 その医学の世界なのに、お医者さんには医者の免許に更新がない。一度取ったら、半永久的に使える。不思議でならない。旧態依然たる治療を平然と行っている医者がいるのではないか、風邪と肺炎とSARSの区別が付かない医者がいるのではないか。商売本位の医者は別としても。 更新制度ない医師免許についての記事を参考に。 最近、頓に問題になっているのは、「同医師のミス繰り返し問題」である。 どの医者も満遍なく平均して事故を起こしているのではなく、同じ医師が繰り返しているのではという疑いがあるのである。 交通事故や違反でも、同じ人が繰り返すことが多いという。医療の世界でも事情はそんなに違わない可能性が大である。 けれど、情報は公開されておらず、患者にそうした累犯の医者を避ける方法がない。上述したように、「日本の場合、いったん医師免許を取得すれば、その地位を脅かされることはめったにない。刑事事件などを起こして行政処分を受けない限り、いくらミスを重ねても医療行為は制限されない。被害者側への賠償も加入する保険でほとんど賄われ、保険料の負担だけですんでいるのが実態」なのである。 聞くところによると、「日本脳神経血管内治療学会」では専門医の制度があり、5年おきの更新が必要だとか。唯一の更新制度なのかもしれない。但し、日本脳神経外科学会の専門医においては更新は必要ないという。 これも疑問なのだが、司法試験は試験に通らないと裁判官にも検察官にも弁護士にもなれない。医者も医師国家試験に合格しないといけない。ここまでは当然。 だが、医学部には、入学金を積めば入れる学校があるという。入学試験はあるんだろうけど。そうした学校でも卒業し試験に合格したら医師になれる。 ところで、カネを積んで入学した人すべてがちゃんと勉強しているのかということが極めて疑問だ。遊び呆けているんじゃなかろうか。それでも何故か試験に合格することがあるんじゃないのか。 つい先年、歯科医飾国家試験で不正があった事が問題になった。医師国家試験でも、何か不正があるということはないのだろうか。真面目に勉学してお医者さんになった方が大半だと思うだけに、その疑惑を払拭して欲しいものだ。 このサイトで注目すべきは、不正があったか否かより「厚生省は「犯人」捜しに躍起」だったという事実だ。不正があること自体は、厚生労働省としては問題ではないかのようだ。当時、そんな印象を受けた記憶がある。 とにかくカルテの公開に限らず、医療体制の改善には厚生労働省も医師会も腰が重いようだ。情報の公開を徹底すること以外に道はないのかもしれないが、それさえ道は遥かのようである。 (03/06/05)
by at923ky
| 2005-04-11 14:56
| コラムエッセイ
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